介護の内容を決める基準、ADL

介護の現場に入ると、頻繁にADLという言葉を耳にするだろう。ADLとは日常生活動作のことで、トイレに行く、歯を磨く、食事をするなど、普段生活する上で行っている全てのことを指す。介護を必要としていない人は、ADLが自立しているという判断になる。(そもそもADLとは何か、もっと初歩から知りたい人はコチラを参照して欲しい。)

介護の現場ではこのADLを評価し、日々の仕事の方向性を作っていくのである。特に高齢者介護では、一つのADLができなくなることで体力や機能が減退し、他のADLに悪影響を及ぼすパターンが見られる。ケガや病気のリハビリとは異なり、介護を受ける側に生活を向上させる気持ちが比較的乏しく、介護をする側の課題となる。老化とともに機能が低下していくのは避けられないことなので、高齢者介護の場合は残りの人生のQOLを上げる手伝いをすることが最大の目的となる。

ADLには様々な評価基準がある。バーゼル指数やDPC、機能的自立度評価法などが有名だが、機能的自立度評価法は最も信頼性の高い評価法とされ、リハビリテーションの現場で広く用いられている。その特徴として、「できる」ADLと「実際にしている」ADLを分けている点がある。「実際にしている」ADLを基に項目ごとに7段階の評価を行う。練習では可能でも実際に問題なくできなければ評価が低くなるが、これは介護を受ける人の状態をより正確に表すことができる。介護を受ける側の状態は、当然ながら一人一人異なる。できることを積極的にやってもらえれば負担が軽くなるし、積極的に動くことで他のADLの改善にも繋がるだろう。

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